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Platinum Sponsors

1896年の創立以来、船舶、鉄道車両、航空機、エネルギー・環境製品や産業機器、モーターサイクルなど幅広いフィールドで最先端技術に挑み、革新を続けています。『世界の人々の豊かな生活と地球環境の未来に貢献する”Global Kawasaki”』のもと、「安全安心リモート社会」「近未来モビリティ」そして「エネルギー・環境ソリューション」に注力。カーボンニュートラルに向けた水素事業を推進しています。

ボルボ・カー・ジャパン株式会社
ボルボ・カーズは1927年に設立され、100カ国以上のお客様に販売されています。
2030年までに完全な電気自動車メーカーになり、2040年までにクライメート・ニュートラルな企業になるという目標を持ち、お客様にパーソナルで持続可能かつ安全な方法で、「Freedom to Move(移動する自由)」を提供することを目指しています。
会場に展示する小型SUV「ボルボEX30」は、ボルボ史上最も小さな電気自動車で、内外装の素材にも配慮し、ボルボ車の中で最少のカーボンフットプリントを実現したモデルです。
Gold Sponsors

創業から生活者起点の活動を継続してきた花王グループは、心をこめた“よきモノづくり”を通じて、豊かな共生世界の実現を使命としています。
社会情勢や自然環境が大きく変わる中、ESG(社会、環境、ガバナンス)を経営の根幹に据え、よりサステナブルに暮らしたいという人々の願いに応え、一人ひとりの Kirei Lifestyle に貢献するため、創造と革新に挑み続けます。

三菱地所は1937年設立の総合不動産会社です。「まちづくりを通じた社会への貢献」を基本使命とし
て掲げ、その事業領域はオフィスや商業施設の開発・賃貸・運営管理、収益用不動産の開発、住宅の開
発・分譲、更には設計監理や不動産仲介、海外事業など多岐にわたります。街に、住み・ 働き・ 憩う
方々に満足いただける、地球環境にも配慮した魅力あふれるまちづくりを通じて、真に価値ある社会の
実現に貢献します。
Silver Sponsors

アビームコンサルティングは、アジアを中心とした海外ネットワークを通じ、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供している総合コンサルティングファームです。戦略、 BPR、IT、組織・人事などの専門知識と、豊富な経験を持つ約 7,500 名のプロフェッショナルを有し、金融、製造、流通、エネルギー、情報通信、公共などの分野を担う企業、組織に対し幅広いコンサルティングサービスを提供しています。

EYは、4つのサービスライン(アシュアランス、コンサルティング、ストラテジー・アンド・トランザクション、税務)が提供する総合的なサービスとセクターに関する深い知識を通して、クライアントの皆さまが新しい機会を活用し、リスクを評価して管理するためのサポートを提供し、社会的責任を果たしながら成長を続けられるようサポートします。

MS&ADホールディングスは、三井住友海上、あいおいニッセイ同和損害保険を中核とする保険・金融グループの持株会社です。「活力ある社会の発展と地球の健やかな未来を支える」ことを経営理念に掲げ、「レジリエントでサステナブルな社会を支える企業グループ」を目指しています。また、リスクソリューションのプラットフォーマーとして、ステークホルダーの皆さまと社会課題を解決することで、社会と共に成長し、企業価値の向上を図ります。

サントリーグループが目指すのは「人間の生命の輝き」に満ちた社会の実現です。「人と自然と響きあう」を使命に掲げ、最高品質の商品・サービスをお届けすることで人々の潤い豊かな生活文化に貢献すると同時に、多様性ある社会や美しい地球環境との共生を常に念頭に置き、持続可能な社会の実現を目指しています。

宇宙事業とメディア事業を両輪とする国内唯一の事業会社です。30年以上にわたり衛星を保有・運用し、現在は、17機の静止衛星を介して衛星放送「スカパー!」や航空機・船舶向けインターネット回線、災害時のバックアップ回線など様々な衛星通信サービスを提供しています。また、超スマート社会の実現に向けて、すべての空間を対象とした革新的な通信ネットワーク及び地球規模のデータ収集ネットワーク構築を推進しています。

Salesforceは、データ+AI+CRM(顧客関係管理)+信頼の力で、あらゆる規模や業種の企業が顧客とつながることを支援します。Salesforceの詳細については、salesforce.com/jp をご覧ください

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。

ライオンは創業以来、商品の提供とともに情報発信や啓発活動を推進し、より良い習慣づくりを提案してきました。また、生活者と共につくる「エコの習慣化」で、くらしをムリなくサステナブルにしていく「地球にやさしいライフスタイル」を提供しています。「より良い習慣づくりで、人々の毎日に貢献する(ReDesign)」をパーパス(存在意義)に定め、その実践を通じた社会・経済価値の創出に取り組んでいます。
Bronze Sponsors























Carbon Offset Partner

未来まちづくりフォーラム

当社はコミユニケーションを創出し発展させていくことを事業の根幹に据え、時代の変化にあわせ
強みを加えつつ変革を繰り返し成長を続けてきました。創立以来の施工技術の上にICT技術を獲得する
ことで施工力を有するSIerという独自のポジションを築き、近年は自社実践やパートナー共創を組み
合わせ、ソリューションを創出してきました。これらを活かして社会課題を解決し持続可能で豊かに
響きあう社会の実現を目指します。


株式会社オカムラは、「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する。」をミッションとし、オフィス、教育・医療・研究・商業施設、物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、顧客のニーズを的確に捉えたクオリティの高い製品とサービスを社会に提供することに努めています。企業価値のさらなる向上と社会課題の解決に取り組み、「人が活きる社会の実現」を目指します。

熊谷組は1898年に福井県で創業以来、日本の近代化、戦禍で荒廃した国土の復興、高度経済成長へと、社会の発展に尽力してまいりました。私たちがつくるのは、単なる建物や構造物だけではなく、そこに集う人々とともにつくりあげていくコミュニティだと考えています。当社は社会から求められる建設サービス業の担い手としていつの時代も社会課題と真摯に向き合い、目指す社会の実現に貢献していきます。

JTBグループの社会的責任は、「地球を舞台に人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」ことです。
そのために私たちは、自然、文化、歴史とのふれあいや人々の交流を創造し、お客様にとっての感動や喜びと成果の実現を追求します。また、お客様と共に歩んできた100年を大切にし、「価値ある出会い」を創造し続け、サステナブルな社会の発展に貢献します。
これからも、「感動のそばに、いつも。Perfect moments, always」をスローガンに、世界観、価値観の変化を敏感に感じ取り、デジタル基盤の上にヒューマンの力を生かして人の笑顔と夢をつなぐ、新しい交流時代を切り拓く企業グループを目指します。

日本製紙グループは「木とともに未来を拓く総合バイオマス企業」として、再生可能な資源である「木」を最大限利用する技術を活かした事業を展開しており、提供する製品やサービスは持続可能な社会の構築やSDGsと高い親和性があります。経済価値と社会価値を一体的に創出し、持続可能な成長を目指し、当社グループが掲げる、「世界の人々の豊かな暮らしと文化の発展を実現する企業グループ」との理念を実現していきます。

日本製紙クレシアは日本国内で初めてティシューを製造・販売した、国内家庭紙業界のパイオニアです。1963年の創業以来、様々な機能、特徴を持った製品を生み出してきました。「クリネックス」や「スコッティ」という二大ブランドのティシューやトイレットロールの他にも、今では多くの研究室、工場において愛用されている「キムワイプ」や「キムタオル」などの産業用ワイパー、機能性セルロースナノファイバーを世界で初めて実用化した抗菌・消臭シートを用いた大人用紙おむつの「肌ケア アクティ」、回収した牛乳やジュースなどの紙パックから取り出した良質なパルプを原料とした「クレシアEF」シリーズなど、時代のニーズを先読みし、新しい価値を創造してきました。
これからも健康で清潔な暮らしに貢献する様々な商品を提供し続けてまいります。

当社は、約140年の長い歴史と伝統をもつ日本で最初の生命保険会社です。企業理念「明治安田フィロソフィー」を経営の根幹に据え、2030年にめざす姿を「『ひとに健康を、まちに元気を。』最も身近なリーディング生保へ」と定めており、SDGsから導き出される社会課題のうち、「健康寿命の延伸」「地方創生の推進」を特に注力する優先課題として設定し、取り組んでいます。