ウィズコロナ、深刻化する気候変動、ウクライナ侵略など「混迷」の時代に、大変革が求められます。 いよいよ、17の目標レベルでのSDGs戦略を「卒業」して、169のターゲットまで踏み込み、ESG、SDGs、TCFD、人的資本などを自在にこなす人材が必要です。 特に、持続可能な未来のまちづくりには、経済・環境・社会の三位一体の解決が必須です。 ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとに見直され19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインです。 EXPO for SDGsを掲げる2025大阪・関西万博も踏まえ、30年に向け中間点を超えた24年は「ポストＳＤＧｓの検討元年」です。 今、企業、自治体、関係者が何を行うべきか、皆様と共に考えます。

日本経済新聞社の「第３回全国市区SDGs先進度調査」において、全国１位の評価をいただいた本市のSDGsの達成に向けたステークホルダーとの連携・取組についてご紹介いたします。

ESG/SDGｓ本格化の時代の関係者の連携を探ります。 「混迷」の時代は、まさにVUCAです。 変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexity）、曖昧性（Ambiguity）。 VUCA時代を生き抜くために企業、自治体に求められるのは、イノベーションとそれを起こす多様性を重視した人材でしょう。 いよいよ、SDGsターゲットレベルでの当てはめの「規定演技」を終えて、強みを発揮する「自由演技」を進めていく必要があります。 「ポストＳＤＧｓの検討元年」にあたる2024年にSDGs未来都市やSDGs企業の連携をどう形成していくかヒントを探ります。 日本経済新聞社の「第３回全国市区SDGs先進度調査」において、全国１位の評価を得たさいたま市のSDGs政策から学びを抽出します。

サステナビリティが主流であるという価値観がスタンダードになりました。 今やE,S,Gの実践としてSDGsを経営に実装する企業や自治体が増えています。 ウィズコロナ、深刻化する気候変動、ウクライナ侵略など「混迷」の時代は続いており、まさに今、スピード感を持った変革が求められます。 特に、カーボンニュートラルへの総合的対応と人的資本経営が求められます。サステナブルな社会づくりを担うのは人です。そして人のウェルビーイングがサステナブルな社会づくりに必須の要素です。 そこで、SDGsとカーボンニュートラルを先駆的に推進してきた自治体の首長を囲み、ウェルビーイングを実現する持続可能な未来のまちづくりには、SDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決が必須となることを明らかにします。