Day 1
17:15-18:30

サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか

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Breakouts

日本におけるDX(テジタル・トランスフォーメション)やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX(テジタル・トランスフォーメション)が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency)と効果(effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。

一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。

このセッションでは、DXによってSX(サステナブル・トランスフォーメーション)がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。

登壇者情報

長橋 賢吾 【Facilitator】
野原グループ株式会社
取締役グループCFO

慶應義塾大学環境情報学部卒業。同大学院政策・メディア研究科修了、2005年東京大学大学院情報理工学研究科修了。博士(情報理工学)。英国ケンブリッジ大学コンピュータ研究所訪問研究員を経て、2006年日興シティグループ証券(現、シティグループ証券)にてITサービス・ソフトウェア担当の証券アナリストとしてしたのち、2009年フューチャーブリッジパートナーズ(株)設立。2010年(株)アプリックス社外監査役、2017年同代表取締役社長、代表取締役会長を経て、2020年野原グループ(株)取締役グループCFO、ジオコード(株)社外取締役、ネットスターズ(株)社外取締役。CFOとして、経営の視点から、企業戦略の策定、経営管理、M&A、資金調達・運用、データ活用を実施するとともに、作家として、テクノロジー×ビジネスに関する著作も手掛ける。著書に「これならわかるネットワーク」(講談社ブルーバックス、08年5月)、「ネット企業の新技術と戦略がよ~くわかる本」(秀和システム、11年9月)、「図解入門ビジネス 最新 Web3とメタバースがよ~くわかる本」(秀和システム、22年8月)など多数。

金田 晃一
株式会社 NTTデータグループ
サステナビリティ経営推進部
シニア・スペシャリスト

ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999 年以降、ソニー(再入社)、大和証券グループ本社、武田薬品工業、ANAホールディングス、NTT データグループの5 社にてサステナビリティ経営を推進。

国連GC・LEAD プログラム・メンバー、IIRC 統合報告パイロットプログラム・メンバー、内閣府「新しい公共」円卓会議構成員、日本経団連・社会貢献担当者懇談会座長、日本NPO センター理事、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科非常勤講師などを歴任し、現在は、国際協力NGO センター(JANIC)理事、日本ソーシャル・イノベーション学会理事、広告電通賞SDGs特別賞選考委員長、東京財団政策研究所CSR委員会WGメンバー、中央共同募金会「赤い羽根福祉基金」運営委員会メンバー、全社協全国ボランティア・市民活動振興センター運営委員会メンバー等を務める。

レディング大学大学院修士課程修了(多国籍企業論)、慶應義塾大学経済学部卒業(国際経済論)。

三瓶 雅夫
三井化学株式会社
常務執行役員 CDO デジタルトランスフォーメーション推進本部長

Japan CDO of The Year 2023」受賞。20214月より、三井化学にてCDOを担当、現在、常務執行役員 DX推進本部長。2019年より日本電産にて家電産業事業 専務 事業本部長。1989IBM入社以降、30年にわたり営業(金融・製造・通信)およびブランド(ハードウェア・サービス・ソフトウェア)ならびに米国NY本社勤務を経験。クラウド、次世代金融コアバンキング、WATSON(AI)事業、ブロックチェーン、量子コンピュータプロジェクトの新規事業開拓、IBMの最重要顧客担当を歴任。

平田 大輔
スカパーJSAT株式会社
宇宙事業部門 新領域事業本部 スペースインテリジェンス事業部
チーム長

1997年スカパーJSAT入社。静止通信衛星のフライトディレクタや新規衛星の運用準備プロジェクトマネージャなど20年に渡る衛星運用経験を経て新規事業開発に携わる。 宇宙ビッグデータを活用した情報サービスプラットフォームSpatio-i(スペイシオ・アイ)を立ち上げる傍ら、社内スタートアップ制度を使い有志と共にスペースデブリ除去事業の検討を開始。2020年春から理化学研究所内に研究開発チームを設立し、非接触によるスペースデブリ除去要素技術を開発している。元理化学研究所客員研究員。元慶應大学SDM研究所研究員。