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EN[Lunch Session] 水素を「つかう」の実践－企業が水素利用に取り組む理由
- JP
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再生可能エネルギーとともに気候変動対応の「切り札」とされる水素エネルギー。
国内製造はもちろん海外調達も含めて「大規模供給」に向けて官民が一体となった取り組みが進んでいます。同時並行で「利用拡大」も進まなければ、水素社会は実現しません。燃料電池自動車・バス・フォークリフト、家庭用燃料電池などが実用化されていますが、今後、大型モビリティへの展開、発電や熱利用など企業の脱炭素目的での利用も見込まれています。先駆けて水素導入・利用を進める企業の実践例をご紹介します。
登壇者情報
代表
・1979年 早稲田大学政治経済学部政治学科卒
・民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組など制作
・1998年 ドイツ留学（アウグスブルク単科大学環境工学）
帰国後、木質バイオマス関係のベンチャービジネスなどに携わる。
・2011年～ 日本再生可能エネルギー総合研究所設立、同代表
・2013年～ 株式会社日本再生エネリンク設立、同代表取締役
・2019年～ 地域活性エネルギーリンク協議会設立、代表理事
・2021年～ 埼玉大学工学部非常勤講師
サステナビリティ推進室
室長
大学卒業後、食品商社にて小売・営業から貿易・人事採用・商品開発などを幅広く経験。その後、テーマパークにてセールス＆マーケティング部門に所属し、インバウンド集客戦略の立案・施策実施等に従事する。2019年にUCCホールディングス株式会社に入社し、人事本部にて人事制度改定等に携わる。2021年実施のグループサステナビリティ指針を策定するグローバルイニシアチブにPMOとして参画した後、2022年１月より現職。
水素戦略本部
担当課長
新卒で外務省入省、その後、外資系企業にて広報、渉外、CSRなど、主に社外コミュニケーションに携わる業務を担当、2022年に水素エネルギーの普及を目指し川崎重工に入社。水素事業について一般生活者を含めたステークホルダーへのコミュニケーションに従事、特に水素エネルギー啓発とサステナビリティ文脈での発信を強化中。