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BS2-25

Day2
15:30-16:45
  • JP

製品の環境情報を伝えるためのラベルの有効性―認証・自己宣言―

脱炭素・低炭素製品(グリーン製品)等が選択されるような市場を創り出すためには、製品やサービスの環境配慮事項を消費者にわかりやすく伝え、選ばれる環境を整備することが求められています。その手段の1つとなるのが、環境ラベル(認証型や自己宣言型)です。
今回、製品やサービスの環境価値を社会や消費者と共有するために、どのように信頼性を担保するのか、消費者とのコミュニケーションの在り方について、認証型と自己宣言型のそれぞれの視点より討議いたします。

登壇者情報

Facilitator
深津 学治
グリーン購入ネットワーク(GPN)
事務局
事務局長

2000年筑波大学大学院環境科学研究科を卒業後、生活協同組合コープこうべへ入職。公益財団法人日本環境協会でグリーン購入ネットワーク事務局業務に従事し、2016年4月より現職。環境配慮製品の購入指針、製品情報データベース「エコ商品ねっと」を運営する傍ら、地方自治体の調達方針策定支援や企業の自己宣言型環境宣言プログラム運用支援も行う。

松木 喬
日刊工業新聞社
編集委員

2002年、日刊工業新聞社入社。2009年から環境・CSR・エネルギー分野を取材。
現在、編集委員

著書・共著
『エコ・リーディングカンパニー東芝の挑戦』
『SDGs経営 社会課題解決が企業を成長させる』
『SDGsアクション〈ターゲット実践〉インプットからアウトプットまで』
『自然再生をビジネスに活かす ネイチャーポジティブ』(すべて日刊工業新聞社刊)

松葉口 玲子
横浜国立大学
教育学部
教授

横浜国立大学教育学部を卒業後、民間企業を経て、同大学院教育学研究科入学・修了。昭和女子大学大学院修了。博士(学術)。鳴門教育大学、岩手大学を経て、現在に至る。ほかに、文部科学省消費者教育推進員会委員、同消費者教育アドバイザー、厚木市環境教育推進協議会会長、茅ヶ崎市総合計画審議会委員、同ジェンダー平等推進協議会会長、小田原市教育委員ほか。
『お金の使い方で未来を変えよう!(全5巻)』(童心社)、『SDGsおはなし絵本(全5巻)』(学研プラス)、『地球ときみをつなぐSDGsのお話 』 (Gakken)、『持続可能な社会のための消費者教育―環境・消費・ジェンダーー』(近代文芸社)等、著書・監修本多数。
2000年以前から「持続可能な消費」に向けた消費者教育に関する研究に着手し、「消費者教育と環境教育/ESDの連接」をテーマに日々悪戦苦闘している。

松本 哲
日本生活協同組合連合会
ブランド戦略本部 サステナビリティ戦略室
 

1988年 日本生活協同組合連合会入職、物流管理、商品営業、商品開発・企画などCO・OP商品(PB)事業に関わる業務を経験。
2010年~ 共同開発推進部部長、2012年~ 東北支所支所長、2014年~ 水産部部長、2016年~ 生鮮原料事業推進室室長、2017年7月~ 商品本部・本部長スタッフ(サステナビリティ戦略担当)。2022年1月~ ブランド戦略本部 サステナビリティ戦略室(現職)

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