About
未来まちづくりフォーラムとは
「未来まちづくりフォーラム」は、
地方創生とWell-Beingを軸に、地域社会の持続可能な発展と幸福を追求する
コミュニティ・プラットフォームです。
最新事例の学びの機会、共創パートナーとのネットワーキングを目的にご参加いただいております。
こんな方におすすめ
- SDGs未来都市などの最新事例(ケーススタディ)を学びたい自治体関係者の方
- 協業パートナーを探している自治体関係者の方
- 自治体との連携を検討している企業/団体の方
- 地方創生につなげることを目的に、ステークホルダーとのパートナーシップを検討されている方
参加メリット
最新動向を一気に把握
企業と気軽にネットワーキング
企業、政府官公庁・自治体、大学・教育研究機関、NPO/NGO、学生との交流及に加え、丸の内のビジネスコミュニティとの偶発的な出会いを促進します。新しい連携、共創、パートナーシップの発掘の機会としてご活用いただけます。
Theme
第7回 テーマ
ポストSDGs時代の稼ぐ力と新たな価値創造:
地方創生とWell-Being
「ポストSDGs」時代においては、地域資源を最大限に生かした「稼ぐ力」を引き出し、持続可能なビジネスモデルを構築することで、その地域の経済的自立と成長を目指すことが重要です。
本フォーラムでは、自治体、専門家、企業が一堂に会し、「ポストSDGs」を見据えた知見や先進実践例を共有することで、地域社会の活力を高め、持続可能な未来を共に築く実践的なアプローチを探ります。 多様な登壇者からの具体的なアイデアや戦略を学び、ネットワーキング企画を通して共創パートナーを見つけ、新たな価値創造をしてまいりましょう。
本フォーラムでは、自治体、専門家、企業が一堂に会し、「ポストSDGs」を見据えた知見や先進実践例を共有することで、地域社会の活力を高め、持続可能な未来を共に築く実践的なアプローチを探ります。 多様な登壇者からの具体的なアイデアや戦略を学び、ネットワーキング企画を通して共創パートナーを見つけ、新たな価値創造をしてまいりましょう。
Speaker
スピーカー
Programs
セッションプログラム
Day2. 3/19(水)
P-3
- JP
第7回 未来まちづくりフォーラム Plenaries
東京国際フォーラム
MM2-1
- JP
第7回 未来まちづくりフォーラム①
東京国際フォーラム
MM2-2
- JP
第7回 未来まちづくりフォーラム②
東京国際フォーラム
MM2-3
- JP
第7回 未来まちづくりフォーラム③
東京国際フォーラム
Networking
交流
DAY1 Networking Day
Activation Hub(展示・交流エリア)にて、展示ブースをご覧いただけます。まちづくりを推進している企業とのネットワーキングの場としてご活用ください。
夜には、サステナブル・ブランド国際会議の参加者ともインタラクティブに交流いただけるNetworking Receptionも行われます。
DAY2 Learning Day
セッションコンテンツは3月19日に行われます。
基調講演やテーマ別パネルディスカッションにて、地方創生・地域活性化に関する、最新事例が共有されます。
Application
参加申込
「第7回未来まちづくりフォーラム」は、SB’25東京・丸の内の同時開催イベントとして開催いたします。
エントリーはエントリーはSB’25東京・丸の内の参加登録ページからご参加登録いただけます。
エントリーはエントリーはSB’25東京・丸の内の参加登録ページからご参加登録いただけます。
未来まちづくりフォーラムにご参加希望の方は、登録の際に必ず下記のプロモーションコードをご入力ください。
一般参加者の方
プロモーションコード
MMFORUM7
参加費:5,500円(税込)
自治体関係者の方
プロモーションコード
SDGSX318
参加費:無料
登録タイプ「一般・個人」を選択
※プロフィール情報・所属団体欄に必ず自治体名をご入力ください。
エントリーに関するお問い合わせ
SB Tokyo 運営事務局(株式会社博展 内)
E-mail: sbt@sustainablebrands.jp
E-mail: sbt@sustainablebrands.jp
Outline
未来まちづくりフォーラム / 開催概要
会期 |
2025年3月18日(火)・19日(水) ※セッションコンテンツは3月19日のみ |
---|---|
会場 | 東京国際フォーラム |
参加費 | 5,500円(税込み/事前登録制)※自治体関係者は無料にてご招待 |
主催 | 未来まちづくりフォーラム実行委員会 |
特別協力 | サステナブル・ブランド国際会議 |
後援 | 内閣府、総務省、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省、全国知事会、全国市長会、全国町村会、一般社団法人CSV開発機構、一般社団法人全国地ビール醸造者協会(JBA)、一般社団法人ソーシャルビジネス・ネットワーク、エコッツェリア協会(一般社団法人大丸有環境共生型まちづくり推進協会)、千葉商科大学 サステナビリティ研究所、一般社団法人チームまちづくり(申請中) |
実行委員
実行委員長
笹谷 秀光
未来まちづくりフォーラム実行委員長
千葉商科大学 客員教授
千葉商科大学 客員教授
東京大学法学部卒業。 1977年農林省入省、環境省大臣官房審議官、農林水産省大臣官房審議官、関東森林管理局長などを経て2008年退官。同年伊藤園入社、取締役などを経て2019年4月退職。2020年4月より千葉商科大学教授、博士(政策研究)。現在、日本光電工業株式会社・社外取締役、サステナビリティ日本フォーラム理事、日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事。ESGやSDGsをテーマに、幅広くパネリストや講師として登壇。〔主な著書〕「競争優位を実現するSDGs経営」(中央経済社)「Q&A SDGs経営・増補改訂・最新版」(日本経済新聞出版)「3ステップで学ぶ自治体SDGs」(ぎょうせい)「SDGs見るだけノート」(監修・宝島社)漫画でわかるSDGs経営」(監修・ウェッジ社)〔公式HP〕笹谷秀光公式サイトー発信型三方よし(https://csrsdg.com/)
Sponsor
スポンサー
NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社熊谷組
株式会社JTB
プライム ライフ テクノロジーズ株式会社
Recap
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過去の登壇者 ※ご所属・お役職はご登壇いただいた時点のものです。
片山 さつき氏
内閣府特命担当大臣
(地方創生)
(地方創生)
大村 秀章氏
愛知県 知事
久保田 后子氏
山口県 宇部市 市長
坂本 哲志氏
内閣府特命担当大臣(地方創生)
阿部 守一氏
長野県知事 (SDGs未来都市)
村上 周三氏
一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 理事長
野田 聖子氏
内閣府特命担当大臣
(地方創生)
(地方創生)
蒲島 郁夫氏
熊本県 知事
岡田 直樹氏
内閣府 地方創生推進事務局
内閣府 地方創生担当大臣
内閣府 地方創生担当大臣
小池 百合子氏
東京都知事
佐々木 勝久氏
福井県鯖江市 市長
村上 敬亮氏
デジタル庁 国民向けサービスグループ統括官
小宮山 宏氏
三菱総合研究所理事長
前野 隆司氏
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科
自見 はなこ氏
内閣府地方創生大臣
伊原木 隆太氏
岡山県 知事
清水 勇人氏
さいたま市 市長
太田 昇氏
真庭市 市長
有馬 利男氏
一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)代表理事
石山 アンジュ氏
一般社団法人シェアリングエコノミー協会代表理事
長谷川 知子氏
一般社団法人日本経済団体連合会 常務理事
未来まちづくりフォーラムSDGs宣言
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日本のよいものを「クールジャパン」として掘り起こし、「インバウンド」の皆様にも訴え、「レガシー」として 次世代に残していくことが求められている。
そのため、世界的視野に立って、世界の持続可能性の共通言語である「持続可能な開発目標(SDGs)」を活用し、関係者が連携して地域課題を解決していく。
未来まちづくりフォーラムを協働で新たな価値を生む「協創力」を発揮するためのプラットフォームとして育てる。
「協創力で日本創生モデルをつくろう」をテーマにした「未来まちづくりフォーラム」にあたり、活動指針としてこの宣言を発信する。
そのため、世界的視野に立って、世界の持続可能性の共通言語である「持続可能な開発目標(SDGs)」を活用し、関係者が連携して地域課題を解決していく。
未来まちづくりフォーラムを協働で新たな価値を生む「協創力」を発揮するためのプラットフォームとして育てる。
「協創力で日本創生モデルをつくろう」をテーマにした「未来まちづくりフォーラム」にあたり、活動指針としてこの宣言を発信する。
- 地方創生まちづくりに「持続可能な開発目標(SDGs)」を活用する。SDGs の各目標との関連付けを意識し、地方創生 SDGs を推進。特に、目標 11「住み続けられるまちづくり」や目標 17「パートナーシップ」を念頭に、これらの目標に貢献。
- センス・オブ・プレイス(まちの個性)とシビック・プライド(市民の誇り)を重視し、シティプロモーションにも注力する。
- 「未来まちづくりフォーラム」を地方の「稼ぐ力」をつけ「ライフスタイルの創出」に結び付ける「学び」の優良事例の共有の場となることを目指す。
- 新たな連携・協働の形を探るオープンイノベーションの場として活かす。新たな連携・協働の形を探るオープンイノベーションの場として活かす。
- 関係機関との連携を強化する。
※SDGs「持続可能な開発目標」とは… 2015年9月に国連で採択された2030年に向けた17の目標と169のターゲットからなる目標。
この目標実現のために、先進国・途上国を問わず、政府・関係機関・自治体・企業・NPOなど、すべての関係者による行動が求められている。
この目標実現のために、先進国・途上国を問わず、政府・関係機関・自治体・企業・NPOなど、すべての関係者による行動が求められている。
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- エントリーに関するお問い合わせ
- 未来まちづくりフォーラム事務局(株式会社博展 内)
E-Mail: miramachi@sustainablebrands.jp