株式会社朝日エル会長、NPO法人日本持続発展教育(ESD)推進フォーラム理事、一般社団法人障害者の食と文化活動推進研究会理事、一般財団法人KODAMA国際教育財団理事、一般財団法人日本栄養実践科学戦略機構評議員、ほか。
1986年に誰もが生き生きと活躍できる社会をつくるために株式会社朝日エルを設立。スタートの仕事はメディアの特性分析。それまでにない心理尺度や分析手法を駆使して、読者から情報消費者への変化について研究。ついで、新分野へ挑戦する企業のマーケティングに関わる。創業時より継続している社会貢献とビジネスの融合をより強化し、社会課題の解決を図る。2000年に行政・企業・教育機関と市民全体が参画する持続可能な社会づくりを行っていたアメリカミシガン州のグランドラッピッツと連携。その年にサステナブル社会の担い手となることを宣言。2020年にサステナブル・ブランド国際会議では世界初となる、教育界も巻き込み、企業、地域、教育の3者が結びつくことで真のサステナブル社会をめざしている。

1990 年東京慈恵会医科大学卒業、千葉大学医学部附属病院循環器内科入局、東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座 助手・同講師、米国スタンフォード大学医学部研究員を経て、2016 年より東京大学高齢社会総合研究機構教授、2020 年より同研究機構教授・機構長、および未来ビジョン研究センター教授

内閣府「高齢社会対策大綱の策定のための検討会」有識者委員
内閣府「一億総活躍国民会議」有識者民間議員
厚生労働省「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議」構成員
厚生労働省「国民健康・栄養調査企画解析検討会」構成員
厚生労働省「全国在宅医療会議」構成員
厚生労働省「人生 100 年時代に向けた高齢労働者の安全と健康に関する有識者会議」構成員
日本学術会議「老化分科会」「高齢者の健康分科会」ボードメンバー
International Alliance of Research Universities (IARU)- Ageing, longevity and health (ALH) board member

看護師、助産師、保健師資格取得後、東京女子医科大学病院へ勤務し周産期のケア、妊娠糖尿病の妊産婦ケアに従事。その後、杏林大学医学部付属病院総合周産期母子医療センター師長、看護部長を歴任。30 年以上にわたり看護・助産・管理業務に従事。2010 年に日本看護協会常任理事に就任し、 2017 年から 2023 年まで日本看護協会会長、全国の看護職の役割拡大と人材育成に尽力。特に新型コロナウイルス感染症が猛威を振るう中、医療現場の最前線に立つ看護職員の処遇改善や業務負担軽減を図るなど、医療提供体制整備に大きな役割を果たすとともに、公共の福祉の増進に貢献。
現在は、国際医療福祉大学大学院副大学院長・教授として管理実践看護学博士（DNP）課程を開設し、変革する力、リーダーシップを発揮する力、保健医療福祉制度・政策に提言できる力を備える看護管理者の育成に力を入れている。
経営情報学修士（ＭＢＡ）・保健医療学博士（ＰｈＤ）
2023年大玉村名誉村民

1976年三重県松阪市生まれ。 慶応義塾大学法学部法律学科、群馬大学医学部医学科卒業。 医師として、ケニアにおいて現地の方々とともに巡回医療とHIV孤児支援のプロジェクトを立ち上げる。 南アフリカ、ジンバブエなどアフリカ各地域で医師としてスラム地域などでの孤児支援や医療支援を行う。
2009年当時、全国最年少市長として松阪市長に就任。 松阪モデルとして「市民が役割と責任を持つまちづくり」が評価され、マニフェスト大賞最優秀賞を受賞。また、ジュネーヴで行われた世界市長会議において日本代表として招聘。アエラの次世代を担う100人に選出。 また、松阪市民病院管理者として20年以上赤字の公営病院を黒字に転換する。 2期市長を務めた後、四日市市のいしが在宅ケアクリニックにて、重度の末期がんの患者を中心とした「看取り」までの在宅医療に従事。 その後、江戸川区で在宅医として勤務後、在宅医療・訪問看護を長年行なってきたメンバーとともに「しろひげ在宅診療所」を開設。 地域づくりや地域包括ケアなど全国各地で講演や自治体研修などを行う。