東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻。博士(理学)。国立環境研究所とマレーシア森林研究所(FRIM)で熱帯林の研究に従事した後に独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長、一般社団法人日本エシカル推進協議会 理事・副会長。持続可能な調達を中心に、サステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。2018年からは京都に拠点を置き、地域企業や地域創生にも注力する。環境省をはじめとする中央省庁や京都市等の委員も多数歴任。

2005 年積水ハウス入社。戸建住宅の個人請負営業職を経て、国際事業部に在籍。東欧・アジア等に駐在、現地でのマーケティング・販売企画を中心に海外不動産開発事業を推進。19 年に広報・コミュニケーション部門においてESGテーマを担当。2022年8月より環境推進部、2023年11月より現職。事業活動におけるCO₂削減、ESG情報開示、生物多様性回復、CEなどの環境取り組み等を推進する。

銀行、民間シンクタンクを経て2008年に三井住友海上に入社して以来、一貫して環境取組を担当。
2016年から持株会社へ出向。2018年度からスタートした中期経営計画では「レジリエントでサステナブルな社会」の創出に向けて、SDGsを道しるべとしたCSVをグループで推進する役割を担う。最近は、気候変動の適応と自然資本・生物多様性の領域を中心に取り組む。（文部科学省地球観測推進部会委員、国土交通省グリーンインフラ官民連携プラットフォーム金融部会幹事を務める）

1965年岩手県生まれ。1990年に国際基督教大学教養学部理学科（生物専攻）卒業後、英国エジンバラ大学で自然資源管理を専攻し1991年に修士号（Master of Science）取得。1992年にWWFジャパンに入局し、日本国内の重要湿地の保全活動に携わる。
2011年から自然保護室長として、また2019年から2020年まで、シニアダイレクターとして、野生生物、森林、海洋水産、気候・エネルギー、国内の自然保護活動を統括。
この間、2017年～2020年に、アジア太平洋地域23カ国の各WWFオフィスで活動する自然保護室長代表も務め、2019年には、アジア太平洋地域におけるWWFの違法野生生物取引対策ハブの設立を主導。
2020年7月より、WWFジャパン事務局長に就任。「2050年脱炭素社会実現」と「2030年生物多様性回復」のため、企業の役員などとのサステイナビリティ対話や、政策アドボカシーに重点的に取り組んでいる。