東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻。博士(理学)。国立環境研究所とマレーシア森林研究所(FRIM)で熱帯林の研究に従事した後に独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長、一般社団法人日本エシカル推進協議会 理事・副会長。持続可能な調達を中心に、サステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。2018年からは京都に拠点を置き、地域企業や地域創生にも注力する。環境省をはじめとする中央省庁や京都市等の委員も多数歴任。

日立製作所入社後ビジネスソリューション事業部にて自治体や民間企業の業務改革や組織再編の支援を行う。その後日立グループ全体のサステナビリティ戦略を推進、国際統合報告評議会発行の統合報告フレームワークにおいて、WICIを通じてバックグランドペーパーの執筆に携わる。2012年には経済産業省企業報告ラボ企画委員を務め、その後の伊藤レポートの礎を築いた。2010年の米国ドット・フランク法制定を受け、JEITAを通じて日本の産業界をとりまとめ、同法律への日本としての対応をまとめている。この他、ビジネスと人権の分野においても、第1回国連ビジネスと人権に関するフォーラムにて、日本人として初めてスピーチに立った経験を持つ。2013年EY Japanに参加し、2015年からはサステナビリティの日本地域リーダーとして、ESG投資やサステナビリティ分野で企業の持続可能な経営を支援している。また、EYアジア太平洋地域のESG and Sustainability Solutionリーダーとして、企業の無形資産から生み出される長期的価値創造のメカニズムや計測方法の開発に注力。慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了。

2024年より、農林中央金庫の経営企画部門において、サステナビリティ関連企画や経営戦略立案を担当。ネット・ゼロ及びネイチャー・ポジティブに向けた農林中央金庫のサステナブル・ファイナンス、リスク管理やエンゲージメントに係る戦略企画に従事。

その他、2021年より、金融庁国際室にてサステナブル・ファイナンス関連政策に係る国際交渉を担当。2014年より、株式会社日本総合研究所において環境・エネルギーや、環境金融関連のコンサルティングや調査にも従事してきた。

慶応義塾大学法学部政治学科卒業。米国アメリカン大学社会学修士号取得。

2004年日本電信電話株式会社入社。NTT研究所にて研究開発に携わり、2014年から未来ねっと研究所でエッジコンピューティング技術の研究開発を、また2019年からはソフトウェアイノベーションセンタ及び人間情報研究所にてデジタルツイン技術やAIに関わる研究開発に従事。2024年より株式会社NTTデータグループにて現職。生成AIに関わる技術開発およびビジネス開発を統括する部署で、LLMやAIエージェントなど最新の生成AI技術を活用したNTTデータグループのグローバルな生成AIビジネス拡大に従事。